車の買取では契約後に減額されることはある？トラブル時の対処法も解説！ | SUVといえばグッドスピードGOOD SPEED

車の買取時に、査定金額が減額されるケースは少なくありません。
売却側にとって予期せぬ減額は大きな負担となり、トラブルに発展するリスクも伴います。

こうしたトラブルを避けるためには、減額が起こるケースやその対処法を事前に知っておくことが重要です。

本記事では、減額が発生する代表的なケースや、万が一減額された場合の具体的な対処法について詳しく解説していきます。
安心して車を売却するための参考にしてください。

目次

車の買取では、契約後に減額されることがある

減額される主な理由

走行機能の不具合があった
修復歴があった
事故歴があった
冠水歴があった
メーターの交換や改ざんがあった
雹害歴があった

契約後に減額されたらどうすれば良い？

減額理由を聞く
責任の所在を明確にする
第三者機関に相談する
キャンセルをする

契約後の減額を避けるには？

信頼できる買取業者に査定を依頼する
複数名で査定に立ち会う
査定時に減額について確認しておく

まとめ

車の買取では、契約後に減額されることがある

契約後の減額は、車買取において珍しくありません。
車の買取では、まず買取業者が車の外観や内装、走行距離などを確認し、査定額を提示します。

売却希望者がこの査定額に納得すれば、売買契約が成立し、正式な契約書が交わされることとなります。
契約が完了した時点で、一般的には車の売却が無事に終わったと考えてしまうかもしれませんが、実際にはその後で減額交渉が行われるケースも少なくありません。

しかし、買取業者が車を引き取った後にさらに詳細な検査や点検が行われ、初回の査定では見つからなかった不具合や隠れた問題が発見されることがあります。
この場合は業者側から「査定額を減額したい」という連絡が入ることもあり、予期せぬ連絡に戸惑う方も多いでしょう。

上記のような事態は、中古車市場ではよく見られます。
たとえば、車両の引き取り後にエンジンやブレーキなどの走行機能に問題が発覚したり、修復歴が後から判明するケースが挙げられます。

買取契約後に減額される可能性はゼロではないため、売却時の心構えと慎重な対応が求められます。

減額される主な理由

減額される主な理由は、以下の6つが挙げられます。

・走行機能の不具合があった
・修復歴があった
・事故歴があった
・冠水歴があった
・メーターの交換や改ざんがあった
・雹害歴があった

ここでは、各理由について詳しくみていきましょう。

走行機能の不具合があった

車の重要な部品に不具合があると、買取額が大幅に下がることがあります。
たとえば、エンジンやトランスミッション、ブレーキといった機関系の不具合が該当します。

これらは車の走行に直接影響するため、重大な問題として扱われることが多いです。
しかし、これらの不具合は初回の査定時には気付きにくい場合も多く、後から発覚するケースも珍しくありません。

そのため、引き取り後の詳しい検査で問題が見つかった場合、業者は減額を提案してくることがあります。

修復歴があった

修復歴のある車とは、事故や災害で車体の骨格部分に損傷があり、その部分が修理や交換によって修復された経歴がある車を指し、修復歴の有無は査定額に大きく影響します。

とくにフレーム部分の修復があると、車の安全性や再販価格が低くなるため、減額対象となることが多いです。
なお、現状車（未修復車）でも、後からフレーム損傷が発覚した場合は修復歴とみなされ、査定額が変わる可能性があります。

事故歴があった

事故歴とは、車両のフレーム以外の部分に対して修理や交換が行われた記録のことです。

たとえば、ボディのキズやヘコミ、外装パーツの交換などが含まれます。
修復歴にはあたらないため、査定時に軽視されることもありますが、後から事故歴が確認されると再販価格が下がるため、減額を要求されるケースも少なくありません。

事故歴は買取後の細かな点検で発見されやすいため、事前に申告しておくことがトラブル回避に繋がります。

冠水歴があった

冠水歴とは、台風や洪水、ゲリラ豪雨などで車が水没した経験があることを指します。
外観から判断するのが難しいため、初回の査定時には見逃されることがありますが、車を引き取った後の詳細な点検で、内部に冠水の痕跡が見つかるケースも少なくありません。

冠水車とみなされると車両価値が大幅に下がるため、減額される可能性が非常に高いです。
冠水歴のある車は再販も難しくなることが多く、減額だけではなく契約がキャンセルになることもあります。

メーターの交換や改ざんがあった

走行メーターの交換や改ざんは、車両価値に大きく影響を及ぼします。
メーターが交換された場合、正確な走行距離が不明になるため、車両の信頼性が下がります。

また、走行距離の改ざんは違法行為となるため、買取業者としては査定額の大幅な減額を行うか、買取を拒否することも多いです。
改ざんが疑われる車両には「走行距離計交換車」や「改ざん車シール」が貼られることもあるため、事前に申告しておくことが大切です。

雹害歴があった

雹害歴とは、雹（ひょう）による車体の損傷がある車を指します。
とくにボンネットやルーフに小さな凹みが残ることが多く、修理されていない場合は評価が大きく下がります。

雹害は修理しても修復歴や事故歴に該当することがあり、再販時の価値が低く見積もられる場合が多いです。
査定時には気付かれにくい点ではありますが、買取後の細かなチェックで発覚すると、減額されることも少なくありません。

契約後に減額されたらどうすれば良い？

買取契約が成立した後に減額を告げられると、戸惑う方も多いでしょう。
しかし、こうした事態に直面した場合でも、冷静に対応することが大切です。

ここでは、減額通知を受けた際の具体的な対処法について解説していきます。

減額理由を聞く

減額の連絡があった場合にまず最初に行うべきことは、具体的な理由を詳しく確認することです。
どの部分に問題があったのか、再査定の結果どのような不具合が発見されたのか、業者に納得がいくまで説明を求めましょう。

不当な理由による減額であれば、すぐに応じる必要はありません。
基本的に、売買契約が成立した時点で、査定士による評価が反映された金額で契約が確定しているはずです。

したがって、契約後の一方的な減額は法的に認められないことが多く、減額に同意する前に慎重に判断することが重要です。

責任の所在を明確にする

減額の場合、その責任がどこにあるのかを明確にすることが大切です。
不具合が発見されたとしても売主の申告漏れによるものであるのか、あるいは業者の査定ミスであるのかによって対応が異なります。

売主が事前に認識していなかった不具合が見つかった場合でも、意図的に隠していなければ、売主の責任とはならない場合があります。
契約時には、査定士が車両の状態をしっかり確認し、そのうえで契約が結ばれていることを踏まえると、業者側に責任があると主張できることもあるでしょう。

業者側が事前に行った査定に不備があった場合は、売主としては減額を受け入れる義務はないと考えられます。

第三者機関に相談する

もしも買取業者との話し合いで解決が見込めない場合、第三者機関への相談が有効です。
たとえば、国民生活センターに問い合わせることで、公正な立場からのアドバイスやサポートが受けられます。

とくに悪質な業者とトラブルになっている場合は、第三者機関の介入が問題解決につながるケースもあります。
そのため、第三者機関への相談は早めに行うことが大切です。

問題が長引くと、対応が難しくなることもあるため、業者とのやり取りで不審な点があると感じた時点で早急に相談しましょう。

また、信頼できる買取業者を選ぶことも、トラブル回避のための重要なポイントです。
口コミや評価を確認し、過去のトラブルが少ない業者を選ぶよう心掛けましょう。

キャンセルをする

減額の通知を受けた場合には、契約自体のキャンセルも選択肢のひとつです。
減額幅が大きい場合や説明に納得がいかない場合は、他の業者に査定を依頼した方が高い価格で売却できる可能性があります。

契約時にはキャンセル料に関する規定が記載されていることが多いため、事前に確認しておくことが大切です。

また減額後に納得がいかない場合、業者と交渉してキャンセル料を免除してもらうことも可能な場合があります。
そのため、冷静に状況を判断して必要であれば契約解除を申し出ましょう。

契約後の減額を避けるには？

契約後に査定額が減らされることを避けるためには、いくつかのポイントを押さえておくことが重要です。
ここでは、契約後に減額されないための対策方法を紹介していきます。

信頼できる買取業者に査定を依頼する

車の買取業者は数多く存在するため、どの業者に査定を依頼すれば良いか迷う方も多いでしょう。
とくに初めて車を売却する方は、実績の豊富な業者を選ぶことがポイントです。

買取実績は、その業者の信頼性を示す重要な指標となります。
そのため、まずは公式サイトでの実績や過去の取引事例を確認しましょう。

また、実際に利用したユーザーの口コミや評判も重要な参考情報となります。
ただし、インターネットの口コミには信憑性に欠けるものも含まれているため、あくまで参考程度にとどめておきましょう。

複数の情報源を比較して、信頼できる業者かどうかを判断することが大切です。

複数名で査定に立ち会う

査定時には、一人で立ち会うよりも、家族や友人に同席してもらうと良いでしょう。
とくに車の知識が少ない場合は、車に詳しい方がいると査定士とのやり取りがスムーズです。

複数の人がいれば、聞き漏れや見落としを防ぐことができ、査定の内容を正確に把握できます。
また、業者の説明に対する疑問をその場で質問できるため、査定後のトラブルを避ける助けとなります。

査定時に減額について確認しておく

査定時には、買取額に集中しがちですが、減額の可能性やその条件を確認することも重要です。
業者によっては、契約成立後に減額しない方針のところもあれば、市場価格の変動や引き渡し遅延で減額する規定を設けている場合もあります。

契約書には、減額条件が明記されていることが多いため、事前に質問して明確にしておくことが大切です。
確認を怠ると、後から減額されるリスクがあるため必ず確認しておきましょう。

まとめ

買取契約後に査定額が減額されることは、決して珍しいことではありません。

そのため、事前に対策を講じることが重要です。
信頼できる買取業者に査定を依頼し、できるだけ複数名で査定に立ち会うようにしましょう。

また、査定時には減額の条件についても確認しておくことで、後のトラブルを避けやすくなります。
万が一、減額トラブルに巻き込まれた場合は、迅速に第三者機関に相談することで解決に繋げることができます。

本記事を参考に、トラブルなく納得のいく車の買取を実現しましょう。